社員教育の方法と目的とは？メリット・デメリット、よくある研修テーマもご紹介

2023年12月4日｜カテゴリー「人材育成コラム」
社員教育の方法と目的とは？
<目次>


企業の成長に必要不可欠なのが「社員教育」です。
高いスキルと企業への帰属意識を持った社員を育成したいと考える一方で、社員教育の目的や実施方法に悩む人事担当者の方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は社員教育の方法と目的、研修形式ごとのメリットやデメリット、実施のための5ステップ、企業でよく実施されている研修をテーマごとにご紹介します。

社員教育とは

社員教育とは「企業が自らの社員に業務の知識や技術を習得させるチャンスを提供すること」を指します。
社員が自己成長し、専門知識とスキルを向上させることで、個々の生産性を高めることが期待されます。

社員教育と言えば新人教育や研修と認識される場合が多いですが、研修だけが社員教育の手法ではありません。OJTやeラーニング、資格取得の補助なども社員教育の一環です。
研修のように企業が社員に対して強制的に受講させるものでは最適な教育方法とはいえません。
社員自らが自発的に学べる体制を整えることが今後の社員教育の鍵になります。

社内教育が重視される背景

社内教育が重視されるようになった背景には、労働人口の減少が挙げられます。
少子高齢化によって、企業は慢性的な人材不足に悩まされるようになりました。労働力を確保するため、企業は社内教育に力を入れ個々の生産力向上に力を入れるようになったのです。

社員教育の一環として、企業ビジョンへの理解や社員育成を重視する企業風土は、社員の帰属意識の向上にもつながるため人員の流出防止策としても有効です。日本国内の労働力人口の減少は、今後も継続されると味方が強く、社員教育の価値はより一層向上していくでしょう。

社内教育と社内研修の違い

社員への教育活動という意味では、社員教育以外にも社内研修という言葉で言い表す場合があります。

社内研修は、業務知識やスキルの向上などの個人の能力を開発するもののほか、チームビルディングを目的とした研修も含まれます。
一方で、社内教育の概念は社内研修も含めた社内の人材育成全般です。研修以外にも、人事や運用、日々のマネジメントも含まれるため、広義の意味では異なります。

社員教育の目的

社員教育を実施する上で大切なのは、明確な目的意識です。
社員の課題や改善点を事前に洗い出し、最大限の効果を発揮できるよう実践することを目指しましょう。

ビジョン・ミッションを浸透させる

企業方針や経営理念、ビジョンなどは企業の価値観やあり方を表す根幹です。
企業として進むべき方向性が社員に浸透し共有することによって、企業に対する理解も深まり、帰属意識の向上が期待できます。育ち方や価値観の異なる社員同士でも、共通のビジョンを持って仕事ができるような社内体制は、一つの事柄に対し多角的な視点での思考が可能になるでしょう。

また、企業の方針や理念を十分に理解した社員が企業の中心となることが多いため、企業方針を十分に理解することは、企業の将来を担う有望な社員の育成にもつながるといえるかもしれません。

スキルアップ

社員のスキルアップ、生産性の向上は、社員教育を実施する目的の軸です。
社内教育によって社員のスキルアップがなされれば、会社としての生産性の向上に直結します。

しかし、社員全員に全く同じ教育をする必要はありません。
社員それぞれが所属する部門、職種、階層によって求められるスキルは異なるためです。組織全体として、生産性を高めるためには実施する社員教育の内容も工夫する必要があります。

例えば、新入社員であれば社会人のマナーなど基礎能力を養うものを、管理職であればチーム全体をマネジメントするコミュニケーション力を、といったサポートをカリキュラムで組みます。
社員それぞれに適した社員教育を実施し、スキルが身につけば人事異動も明確に配置できるようになり、社内環境の整備にもつながります。

リスクマネジメント

社員教育は、企業のリスクヘッジにつながります。
近年では、膨大な量の情報をITデバイスが進化したことによって簡単に個人が持てるようになりました。一方で、個人情報の流出やコンプライアンス違反などの一度の軽率な行動が、企業の信頼や存続すら揺るがすようになったことも事実です。

社内教育によってコンプライアンスの意識や情報のセキュリティに対する知識や意識を社員に浸透させ、無意味な損失を被るリスクを軽減することも企業経営においては重要です。

法令遵守

法令遵守とはコンプライアンスとも言い表せ、企業が社会的な規範やルールを守った行動をとることを意味します。

例えば、昨今社会的に意識が広く定着した「パワハラ」や「アルハラ」などのハラスメントも、被害者側が被害を被ったとの認識があれば、仮に加害者側が無意識にとった行動であってもコンプライアンス違反です。
労働環境や人間関係など、企業として改善・注意すべきことが声高になってきた現代では、企業にとってコンプライアンスは非常に重要です。コンプライアンス違反を未然に防止する意味でも、社員教育は必要といえます。

信頼を得る

社会人の規律を身につける上で効率的なのが社員教育です。
社会で必要とされる規律を多くの社員が身につけておくことで、企業全体の印象が向上し、企業外や取引先などの対外的な場での信頼も得られるようになります。逆に、一人の従業員のたった一つのミスが顧客の信頼を失う原因にもなる可能性もあります。

規律に関するマナー違反の中には、挨拶や遅刻のような対内的なものもあれば、取引先企業に対するビジネスマナーをはじめとした対外的な場面の両方で起こり得ます。社
員教育を行い、社会人としてのマナーや社員としての自覚を促すことができれば、日頃から自分の所作ひとつひとつへの意識も変わるでしょう。

社員教育の注意点

社員教育の方法と目的とは？
社員教育を実施する際には、気をつけるべき点がいくつかあります。ここからは、社員教育における注意点について解説していきます。

時代にあわせたアドバイス

社員教育は、その時々の企業の状態に合わせた教育内容を実施してこそ最大限の効果を発揮します。
時代によって流行り廃りがあるように、ビジネススキルも求められるものや必要な能力はその時々で異なります。社員教育の内容を万全に整えたからといって毎年同じものを繰り返していては、高い効果は望めません。定期的に社員教育の方針や実施方法、研修内容などをアップデートし、現状の起業課題や社会に照らし合わせて効果的な教育内容にしていくことが大切です。

人的リソースが必要になる

社員教育を社内で実施する障壁の一つが人的リソースの確保です。
自社の人事担当者が社員教育を行う場合、日々の業務と並行する形で教育内容や段取りを進めていくことになります。日々の業務に追われる中、社員教育を検討する時間を捻出することが難しく、担当者の工数確保に悩む企業も少なくありません。
自社内の人事担当者の状況によっては、社員教育を外部委託することも検討しましょう。社員教育を外部に依頼することで、社内にはないスキルや知識に関する研修の実施が可能になり、社内担当者の人的リソースの問題も解消することができます。

セゾンパーソナルプラスでは、企業の状況に応じて実施できる社員教育、社内研修を豊富にご用意しています。関心のある方はぜひお問合せください。

社員教育の種類

社員教育の方法と目的とは？
社員教育の種類について「階層別研修」、「テーマ・スキル別研修」、「テーマ・スキル別研修」の3つの形式別にご紹介します。会社の課題や状況に応じてどの研修を実施するのか検討してみましょう。

階層別研修

まずは、社内の階層別にそれぞれ求められるスキルと最適な研修を解説していきます。

内定者・新入社員研修

就活を終了した学生や入社直前の新入社員に向けて、基礎的なビジネスマナーやスキルを身につけてもらうことを目的とした研修です。
学生から社会人へとステージを変更するにあたっては、気持ちを切り替え、社会で求められる所作やスキルが求められます。入社前や入社後に研修を行い、一社会人として通用する振る舞いを学び、企業の顔としての自覚を持ってもらえるようにすることが重要です。教育方法は「ビジネスマナーの講座」や「マインドセット研修」などが挙げられます。

若手・中堅社員研修

若手・中堅社員に向け、ビジネススキルを基礎から次の段階にステップアップすることを目的とした研修です。

新入社員研修を終えて、会社を取り巻く環境や仕事にも慣れてきた段階で社員研修を行うことによって、業務の効率化、課題解決能力などのスキルアップを図ります。特に中堅社員は自身の業務だけでなく、仕事の成果や成績を求められる立場です。会社の中核を担う立場になっていくからこそ、よりハイレベルなビジネススキルの習得が必要になります。

教育方法としては問題解決能力の向上を図る「構造化思考研修」や自発的にゴールを設定し自分自身のスキルや技術を磨く「セルフコーチング研修」などが有効です。

主任・係長向け研修

チームリーダーや部下を率いる立場となる主任や係長に向け、統率力や組織をまとめるスキルの習得を目的とした研修です。

社内での立場が中堅社員よりも上になれば、自身の仕事だけでなくチーム全体の動きを把握し導く役割を担うことになります。
自分がチームの中心であることを自覚し、部下へ仕事の方法を教え、導くための指導法やチームをどのように構築するかなどの知識やノウハウを学ぶことが重要です。若手社員と管理職の架け橋の役割も担うため、企業の目標や重要性をもう一度理解し、若手に伝える言語化、会話能力も求められるなど、マルチなスキル習得が求められます。

教育方法としては「チームビルディング研修」や会議の進行役を務めるための「ファシリテーション力を上げる研修」などが有効です。

管理職研修

管理職に向け、マネジメント能力の向上やコンプライアンス強化を目的とした研修です。

管理職は多くの部下を率いる立場であると同時に、セクシャルハラスメントやパワーハラスメントを犯す危険性のある高いマネジメントとコンプライアンス意識が求められます。会社として大きなプロジェクトの指揮を任せられるため、チームを効率的かつ、スムーズに物事を進められるよう行動、統率することが重要です。

教育方法としては「リーダーシップ研修」や「コンプライアンス研修」、「情報セキュリティ研修」、「プロジェクトマネジメント研修」などが有効です。

テーマ・スキル別研修

次に、課題や研修のテーマ、社員ごとのスキル別に最適な研修についてご紹介します。

ビジネスコミュニケーション研修

ビジネスを行う上で必要なコミュニケーションスキルについて学びます。

一言にコミュニケーションといっても、話す力、聞く力、プレゼンテーション力、メールでのやりとりなど形式は多岐にわたります。ビジネスの3箇条として「報・連・相」があるように、相手への説明や発表、取引先との交渉などビジネスではあらゆる場面でコミュニケーション能力が求められるため、必要不可欠な研修です。

「コミュニケーション基礎研修」や「伝え方研修」を通じてビジネスシーンに必要なコミュニケーションスキルの向上を期待することができます。

セルフコントロール研修

社員それぞれが自身の感情をコントロールしつつ、他者の感情をくみとる力の向上を目指すのがセルフコントロール研修です。

社員の仕事に対する高いモチベーションや相手の感情を読む力は、個々の仕事への積極的な姿勢だけでなく、成果を生むチーム作りにもつながります。ただ漠然と感情をコントロールしようとするのではなく、自身のモチベーションの正体を理解した上で、目標や感情と向き合おうとすることが大切です。

効果的な研修としては「モチベーション研修」や「セルフマネジメント研修」が挙げられます。  

部下育成・指導研修

組織全体のスキルや業績の向上には、部下を育成できる環境を整備しておくことが欠かせません。日頃から部下や身近な後輩に関心を持ち、仕事へのフィードバックを行うことが可能であれば部下は自身の課題を逐一明確にでき、前向きに業務に取り組むことができます。また、時には部下の成長のために正しく「叱る」ことも上司の務めです。

「褒め方研修・叱り方研修」や「コーチング研修」、「OJT研修」などの実施が効果的な部下育成スキルの向上を見込めるでしょう。

職業・業種別研修

最後に、職業や業種別にそれぞれにあった研修をご紹介します。

営業職

他の職種と比較して対人での仕事が多いのが営業職です。取引先やお客さんと接する機会が多い分、接客マナーや対応の仕方などの接客スキルが必要になります。
また、配属先によっては会社売り上げとなる顧客からの受注仕事を受け持つこともあるため、客との会話ややり取りの中から相手の考えていることや本音を引き出し、提案することも求められます。

「テレアポ研修」や「プレゼンテーション研修」、「接客マナー研修」などが有効な教育方法として挙げられるでしょう。

人事職

人材育成や人材採用といった社員に関する様々な業務を担当するのが人事職です。
人事担当者は、社員評価や能力開発など、人材に対して幅広くスキルや知識が必要になります。社員を公平に評価することや社員教育体制の整備は働きやすい職場を作り出すことに大きく影響します。

「面接官研修」や「人手不足解消に向けた研修」、「プレゼンテーション研修」を実施することで、人材採用や人事整備に求められるスキルを習得することができます。

マーケティング職

自社サービスを効果的に販売するためにデータをもとに戦略立案するのがマーケティング職です。マーケティング戦略の策定や自社サービスの特徴理解、分析力やアイデア力が求められます。

「マーケティング基礎研修」や「リサーチ研修」といった研修を実施することで、自社サービスの販売促進に向けた効果的な戦略を立てるスキルが向上することができるでしょう。

社員教育を実施する5ステップ

社員教育の方法と目的とは？
効果的な社員教育の実施には、会社の目的に応じた計画が重要です。社員教育を実施するまでの流れを以下の5つの段階に分けて解説します。それぞれ見ていきましょう。

1、組織の現状と課題を整理する
2、社員教育の目的を明確にする
3、実施時期を決める
4、実施方法を定める
5、アフターフォローの方法を決める

組織の現状と課題を整理する

最初に、組織内における現状の把握と課題を整理します。
企業によって抱える課題は様々です。業種や企業経営方針だけでなく、部署や立場、所属する組織によって抱えている課題は異なります。

そのため、まずは現状の常体の良し悪し、改善部分の確認を行い、それぞれの組織の課題をさらに細分化していくことで、課や部門、部署ごとにどのような課題を抱えているのかを洗い出すことが大切です。狭い規模の課題の情報ばかりを集めるのではなく、幅広い範囲で課題や問題点に関する情報を集めることを心がけましょう。

社員教育の目的を明確にする

課題の明確化ができたなら、次は社員教育を実施する目的を設定します。

社員教育の内容や方法を決める前に、会社の目指すべき方向や目標を定め、理想となる社員像を明確にしておくことによって、目的に基づいた社員教育の内容や方法の検討が可能になります。

目的達成のための指標である目標を設定する際は、無理に高い値を掲げるのではなく、現実的に達成できそうな目標にし、段階的に発展させていくことで社員教育の質を高く保ちましょう。

実施時期を決める

社員教育の目的、目標を定めたら、次は実施時期や目標をいつまでに達成するかの期限などを具体的に決めていきます。

課題は一つではないことが多いため、優先順位の高い課題から解決できるように期限を設定しましょう。また、実施する社員研修の中には、新入社員研修のように実施タイミングをある程度固定すべきものもあります。

社員教育の目的によっていつ、どのくらいの期間行うのか、または長期にわたって実施するべきかなど、詳細を決めていきましょう。

実施方法を定める

日時や期限などのスケジュール確定後は、教育方法を検討します。

一概に社員教育といっても、実施方法は様々な種類です。集団教育やOJT、オンライン学習など、それぞれの企業や立場、課題の性質に最適だと考えられる研修方法を選びます。
実業務の中で学習したり、逆に現場から離れて行ったりと、研修方法にはそれぞれメリットとデメリットが存在します。より会社にとって効果的な実施方法を検討しましょう。

アフターフォローの方法を決める

社員教育の最後のステップは、アフターフォローの方法を決めることです。

社員教育は実施することがゴールではありません。研修によって新しい知識やスキルを外部から社員に与え、定着させてこそ社員教育が初めて有意義なものになります。

実施した社員教育の内容を定着させるためには、定期的なフォローアップの実施が必須です。社員自身や周囲からフィードバックや振り返る機会を与え、課題の発見と解決に向けた行動を起こせるように誘導します。

社員教育の効果を最大限社員に還元するためにも、学んだことを振り返り自分の中でかみ砕く時間を設け、理解を深めることが社員の成長を促すのです。

会社でよく実施される社員研修テーマ

ここからは、世の中の会社でよく実施されている社員研修のテーマについてご紹介していきます。

ビジネスマナー研修

ビジネスマナー研修では、ビジネスにおける作法や態度などを学び、社会人としての行動規範を身につけることを目的としています。

主に就職活動を終えた学生の内定者や新社会人に向けて行われることが多く、社会人としての意識や身だしなみ、電話対応、ビジネスにおける文書などを学びます。

OJT研修

OJTとはOn the Job Trainingの略であり、執務を通して社員にとって必要なスキルを身につけていく手法をさします。

多くの企業で取り入れられている手法で、実際に業務を行いながら必要な知識やスキルの習得が出来るため、経験も同時に積むことができることが最大の特徴です。

ロジカルシンキング研修

ロジカルシンキング研修とは、情報を整理し論理的思考を身につけることを目的とした研修のことです。

研修では、物事を論理的に捉えるための情報の整理方法や実践的なフレームワークを行います。

ITリテラシー研修

ITリテラシー研修では、ITに関する基礎的な知識やITを利用した業務の効率化について学ぶことを目的としています。

初級や中級など自身のスキルレベルに合わせて受講し、ITを専門的に扱う部署だけではなく、ITの知識に乏しい初心者でも必要最低限の知識を身につけておくことが大切です。

社員教育6つの実施方法

社員教育の具体的な実施方法について、以下の8つをそれぞれご紹介します。

・OJT研修
・集合研修
・eラーニング
・資格・通信講座
・1on1ミーティング
・ブレンディッドラーニング

OJT研修

OJT研修では実務経験を通して知識やスキルを身につけるため、即戦力となる社員の育成が可能です。

また、先輩や上司の社員が教育の担当となるため規模感が小さく、学ぶ側に何かあった際や想定外のことが起こっても教育担当者である先輩社員が柔軟に対応してくれ、リスクの軽減にもつながります。

ただし、学ぶ側は教育の担当者である先輩や上司に大きく影響されます。適任である担当者の選出を行うことがOJTの難しく、効果的な研修を行うための鍵となるでしょう。

集合研修

講師一人に対して複数人の受講者が集まって講義式で実施されるのが集合研修です。

受講者が座って受講することから座学研修と呼ばれることもあり、業務から離れ落ち着いて研修のみに集中できることが大きな特徴です。
会場の確保、セッティングや参加者のスケジュール調整などの難しさはありますが、グループワークの実施が可能といった多くのメリットを有しています。

eラーニング

eラーニングとは、Web上でコンテンツを視聴し、必要なスキルや知識を身につける方法です。

スマートフォンやパソコンがあれば簡単に受講できるため受講場所や時間にとらわれることがありません。また、OJTのように教育の担当者を用意する必要も無く、集合研修のように研修会場費や交通費が不要蜷流転からコストの削減も出来ることから、近年導入する企業が増えている手法でもあります。

集合研修の予復習としてeラーニングを活用することでより理解を深める手助けとなることが期待できます。

資格・通信講座

受講者が与えられたテキストをもとに学習を進め、テストや課題の添削やアドバイスを通じて学びを繰り返すのが資格・通信講座です。

主に社員のキャリア支援や会社内での昇進や昇格の条件に設定されている資格取得を目指す際に利用されます。基本的に社員独自で学習を進めるモチベーション維持の難しさはあるものの、自分のペースで学べることや講師や会場の負担がないため会社としての人的コストが比較的少ないことも特徴です。

1on1ミーティング

1on1ミーティングは、上司と部下が1対1で実施する話し合いのことをさします。

評価のために実施する個人面談とは違い、1on1ミーティングは社員の成長をサポートするために実施する話し合いのことです。
企業が社員の成長を促すために、戦略的に実施されることが多く、予算や工数を多くかけることなく実施できる側面から、どのような職種の企業でも活用しやすく、多くの企業で導入されています。
また、その他の教育方法と組み合わせて実施することでそれぞれの社員教育の効果を高めることが出来るでしょう。

ブレンディッドラーニング

ブレンディッドラーニングとは、eラーニングや集合研修といった様々な学習方法を組み合わせた教育方法です。

基本的な形としては、eラーニングをはじめとした動画コンテンツを利用した学習で基礎的な知識を習得後、集合研修で議論を通じて実践的なアウトプット学習を行います。事前知識を身につけてからグループワークなどを実施するため、参加者はより高度な学びを得ることができ、企業としても前提知識の講座を省略できることからコスト削減につながります。

会社の現状を踏まえて最適な社員教育を実施しよう

今回は、社員教育の方法と目的、研修形式ごとのメリットやデメリット、注意点をご紹介しました。

社員教育はスキルはもちろん、企業理念やリスクマネジメント力の向上を目的としても実施されるため、社員の年次に関係なく階層や職種ごとに行うことが大切です。会社の現状や抱えている課題と照らし合わせて、どんな教育、研修が自社にとって最適なのか検討して効果的な社員教育を行いましょう。

セゾンパーソナルプラスでは、企業の状況に合わせてサポートできる研修を数多くご用意しています。興味がございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。

セゾンパーソナルプラスのeラーニング・研修動画販売

eラーニング・研修動画販売

新人育成、部下育成、コールセンター、コミュニケーションなどさまざまなコンテンツをご用意。「買い切り」「定額制」が選べます。

★1つからお買い求めいただけます！
★研修にかかる時間や労力を削減！
★研修と組み合わせて使うことによって教育効果UP！

セゾンパーソナルプラスの社員研修

仕事力アップ研修
社員研修・企業研修プログラムはこちら

セゾンパーソナルプラスは、研修企画から受講後のアクションまでをトータルサポート！

セゾンパーソナルプラスの研修サービスは、お客様の立場に立って
・「その場限りの研修」で終わらせない
・「実践につながる」研修デザイン
・「効果の定着」にこだわった丁寧なフォロー
・「組織・人」に合ったオリジナルのプログラム設計
をモットーにご提供。95％以上のお客様よりご満足いただいています。


セゾンパーソナルプラスへのお問い合わせ


トップへ戻る