主体性のある社員とない社員の特徴とは？主体性のある社員を育てる方法を解説｜人材育成・社員研修・eラーニングならセゾンパーソナルプラス

VUCA時代とは、環境の急速な変化により少し先の予測ですら困難となった現代を意味します。Volatility（不確実性）、Uncertainty（不安定性）、Complexity（複雑）、Ambiguity（曖昧性）のことで、何が正解かわからない時代だからこそ、主体性を持ちリーダーシップを発揮できる社員がより重要視されるようになったのです。

・多様性が進んだことによる自己主張の必要性

企業の中でも働き方をはじめ多様化が進んでいます。その一方で、それぞれが異なるバックグラウンド・価値観を持つ社員が集まるからこそ、自身の考えを主張できなければ十分な創造性が発揮されないといった側面もあります。自己主張が社員同士の対話を生み出し、多様性のメリットを際立たせることが可能になるのです。

主体性のある社員の特徴

主体性のある社員の特徴は、主に以下の3つです。それぞれ見ていきましょう。

・ポジティブ思考

・責任感が強い

・能動的に行動できる

ポジティブ思考

主体性のある社員は、普段から明確な目標を持って、もしも失敗体験があったとしても目的達成のための一つとしてポジティブな経験と捉えます。

目標達成に向けて前向きに行動することが、失敗を恐れない主体的な言動につながるのです。

責任感が強い

自分で考え行動したことに対して、自身で責任を持ち最後まで対処することも主体性のある社員の特徴です。そ

もそも自発的に行動しているため、ベースの思考として自責至高でもあるため、何か問題が発生しても周囲のせいにすることなく建設的に解決策を考えていきます。

能動的に行動できる

主体性があれば、誰かの指示を待つことなく自分自身ですべきことを判断し、行動に移すことができます。

常に自分が今何を求められて、どんな価値を提供できるかを考えているため、能動的な行動が可能なのです。

主体性がない社員の特徴

次に、主体性のない社員の特徴をご紹介します。特徴としては主に以下の3つが挙げられます。

・ネガティブ思考

・指示待ちな行動

・言い訳が多い

ネガティブ思考

自身の失敗を受け入れることができず、後ろ向きな考えになってしまいがちの社員は、成長が滞ってしまうケースも少なくありません。

仕事に対してネガティブなイメージを持ってしまうと、受け身な姿勢となってしまいがちで、信頼関係を失う恐れもあります。

指示待ちな行動

主体性がない社員は、自身で考えて行動しないことから誰かからの指示待ちな状態になります。周囲の様子をみる習慣がないため、臨機応変に行動できずに、場合によっては失敗を「上司の指示が悪い」と、結論づけてしまう人もいます。

言い訳が多い

普段から言い訳が多いことも主体性のない社員の特徴です。

自分で責任を負おうとする場面を避けるため、責任感がなく言い訳をすることで自分自身を正当化することが多くなってしまっているのです。

主体性の育たない企業の特徴とは

人間である以上、誰もが主体性を持っています。しかし、社員の主体性を押さえつけ、育たない環境になってしまっている企業も少なくありません。以下でご紹介する主体性の育たない企業の特徴を認識し、自社が該当する箇所はないか確認しましょう。

・情報共有ができていない

・主体性のない上司

・心理的安全が確保されていない

情報共有ができていない

情報の共有が十分になされず、業務内容や企業の事業方針への理解が職場内に行き渡らなければ、主体性を発揮できる場面は限定されてしまいます。特に社会人になって間もない新入社員にとっては、情報の不足は「指示がない場合は、行動しないほうがいいのか？」といった結論に解釈されてしまう恐れもあります。

主体性のない上司

名実ともに企業を牽引する経営層や管理職である上司に主体性がなければ、部下も必要以上の仕事はしなくなってしまいます。

部下を持つ立場にあるからこそ、経営層や管理職は従業員の手本となる行動が求められます。

心理的安全が確保されていない

心理的安全とは、素の自分の言動が許される状態・環境のことです。仕事でミスがあるたびに怒られるような職場であれば、主体性は育ちにくい環境であるといえます。

多様性を尊重しながら職場内で良好な人間関係が築けるように心がけることが大切です。

主体性のある社員の育て方

それでは、実際に主体性のある社員を育てるにはどうすべきなのでしょうか。

ここからは社員の育成時のポイントを3つご紹介します。

自ら考え行動するクセをつける

社員それぞれが考えて行動するクセをつけられるように、部下に指示を出す際には考える余地を残しておくことが大切です。

考える習慣をつけさせるには「全て指示しない」「会議の場では意見を求める」ことを意識して指示を出すようにしましょう。

成功体験をつませる

成功体験を積むことは、社員の自己肯定感を向上させるとともに、次の行動へ前向きな気持ちで挑むことのできる第一ステップになります。

特に仕事の中でミスをしたことでネガティブになっている社員には、小さな成功体験を蓄積してもらい、少しずつ主体性を身につけられるサイクルを形成してもらうことが重要です。

他者視点で物事を考えさせる

ビジネスでは、自分以外の様々な人と関わりながら日々の業務に取り組む必要があります。そのため、立場の異なる人と話したり、社員の知らない知識を伝えたりすることで、他者・多角的な視点で物事を捉えられるような環境を整備することが大切です。

主体性を引き出す上司の取り組み

最後に、企業や組織において上司が社員の主体性を引き出すために有効な取り組みを4つご紹介します。

双方向のコミュニケーション

職場内での立場の違いもあり、上司と部下のコミュニケーションは一方的な指示に終始してしまったり、部下の話を遮ってしまったりしてしまうことがあります。

上司からの指示の押し付けは、部下の考える機会の損失となり主体性を発揮する場面も少なくなります。

指示を出す際には、先に「ちなみにどう思う？」と意見を引き出し考えてもらい、上司は部下の話を最後まで聞く傾聴の姿勢を心がけます。

企業理念を伝える

企業理念は、組織としての行動規範や仕事への姿勢を表したものになります。

組織全体に理念が浸透すれば社内の一体感にもつながり、社員同士の連携も強化されます。企業理念に基づいた社員の表彰などを新設し、改めて社員に理念を意識させる機会を作るのも一つの手段です。

適切なフィードバックを行う

社員の仕事に対して適宜フィードバックを実施することも、主体性を成長させるきっかけになります。

フィードバックはポジティブな内容から振り返り、前向きな意見を先に伝えます。ネガティブな話題がある場合でも、結果だけにフォーカスするのではなく、行動内容や結果までのプロセスについても焦点を当てて、取り組み方の改善をすることが重要です。

業務目的の明確化

業務内容を伝える際は、作業手順のみを伝えるのではなく、「なぜ行う必要があるのか」といった点も社員に説明します。

企業全体の理念や事業内容と照らし合わせて説明することで、自分の業務が組織の役に立っていると仕事への充実感を持って取り組むことを期待できます。

職場環境を改善して「主体性」のある社員を育てよう

今回は、「主体性」のある社員とない社員の特徴から、主体性を持った社員を育てる方法までを解説しました。

主体性は、人間であれば誰しもが持っている力ではあるものの、それを発揮できるかどうかは社員を取り巻く環境に大きく左右されます。本記事でご紹介した内容を参考に主体性を発揮しやすい職場を目指しましょう。

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