社員一人ひとりが「お金」の問題に真正面から向き合って考えることによって、「自分が描く将来の姿を実現するためにはどう働けばいいのか」、「会社で長く働き続けるメリット」などに気づくことができます。
この研修を受講することによって、社員の就労継続の意欲向上、離職防止や従業員エンゲージメント向上にもつながるため、新入社員・若手社員の研修として導入する企業が増えています。
【新入社員向け】若手・新入社員のライフプラン応援研修 ～集合研修～
社会経験の浅い若手・新入社員のライフプランの応援を目的とします。結婚・子育て、住宅購入などのマネープラン（得する知識）、キャリアデザインをセットされた研修です。
講義形式を極力避け、ゲーム参加やワークを取り入れた参加型研修となっております。
新入社員・若手社員
1. オリエンテーション（0.5ｈ）＜講義＞
・研修の目的とすすめ方
＜研修のねらい・ポイント・進め方＞
参加者全員の自己紹介を起点として、ゲーム・ワーク・発表・講義・意見交換など参加型研修であることを伝え、意欲を引き出します。
2．ライフイベント表作成（1.0ｈ）＜ワーク 発表＞
＜研修のねらい・ポイント・進め方＞
受講者みずからが、仕事と生活の側面から「やるべきこと」、「予想される出来事」を年次毎に分けて記入するライフイベント表を作成します。
ライフイベント表に基づき、将来の支出を想像し、その対応策を考えます。
3. 家計管理ゲーム（2.0ｈ）＜ゲーム 発表＞
・ゲームを通じて考えるお金との付き合い方
・ゲームの振り返り
・振り返りの発表
＜研修のねらい・ポイント・進め方＞
このゲームでは、限りある収入のうち、日常の生活費にいくら使うのか？生活の充実のため欲しいものの購入にいくら使うのか？予期せぬ支出など、お金を使う優先順位を考え、お金を使いながら管理するゲームです。途中、「独身時代」から場面転換を行い、支出入状況が変化する「結婚して子どもの誕生期」を前提にした生活設計について考えます。これにより、現実的な将来の資金設計がイメージしやすくなります。
金銭面の不安を解消し、お金の使い方を意識しつつ、結婚・子育て・住宅購入などの家計に対して充実と安心を図り、業務への好影響を期待します。
ゲームの振り返りを記入し、課題の発見や生活の見直しのきっかけ作りにします。
4. 生活に関わるお金の知恵（1.5ｈ）＜講義＞
・社会保険と税金の基礎知識
・子どものための教育費
・マイホームと住宅ローン
・資産運用の基礎、保険の役割と上手な利用法
＜研修のねらい・ポイント・進め方＞
社会経験の浅い若手社員・新入社員にとって、知っておきたい税金・社会保険の基礎知識の解説。
結婚・子どもの誕生により必要となる教育費の現状とその準備。
企業型確定拠出年金に止まらず、iDeCoを通じた資産運用に対する「心構え」や、「負けにくい工夫」、「金融機関営業手法」などの注意点を解説。
訳も分からず加入してしまいがちな、保険の必要性について問題提起をおこないます。
「お金の不安」についても解消できるように知恵を身に着ける講座とします
5．ライフプランとキャリアプランとの融合（1.5ｈ）＜ワーク 発表＞
・課題の発見と対応策
・ライフラインチャートに当てはめて再考察
＜研修のねらい・ポイント・進め方＞
各自、研修冒頭に作成したライフイベント表の項目を見直し、再検討をします。
その見直し・再検討をもとに、仕事・私生活について考慮した未来版のライフラインチャートを作成します。
その後、各自、その内容に従って発表することで意志表明をします。
6. まとめ（0.5ｈ）＜講義＞
今日の研修内容の振り返り・質疑応答を行います。
独身時代の一人暮らしの基本生活費として、必要資金ともいえる各項目（居住費・食費等・教育費・車）ごとに三者択一で選び自由に使えるお金＆貯蓄（赤字部分）を算出します。
上記で求めた自由に使えるお金＆貯蓄をもとに金銭管理帳を用いてお金に出入りを疑似体験します。
このゲームは、3つのコーナーから構成されており、
・金銭管理帳の残高範囲内で自由に買い物ができる買い物コーナー
・参加者の中から希望者にくじを引いてもらい、引いたくじの内容を参加者全員にも適用するくじ引きコーナー
・給料日・臨時収入コーナー
の3つのコーナーを順不同で何度か繰り返し、限りある資産（自由に使えるお金＆貯蓄）から必要支出および一時収入（くじに反映）、欲しい・利便性向上支出（買い物リストの購入）を疑似体験します。
その後、従前の金銭管理帳の続きから、3つのコーナーを実施し、結婚して子供が誕生した後後の支出入を疑似体験します。
ゲーム終了後、各自振り返りを行い、限りある収入の範囲内で満足度を高める工夫（基本生活費の見直しやお金の使い方のメリハリ、備えるお金の位置づけ、その他）を考えるきっかけとします。
相対的に家計に関心の薄い男性の啓発を促し、家計に苦労することの多い女性は、結婚して子供が誕生した後の生活資金のイメージを確認することを狙います。
上記の対象は、新入社員・若手社員を対象として作成していますが、中堅社員・ベテラン社員など様々な世代、業種にアレンジ可能です。
